❖ 日本国民は何時になったら目覚めるのか!?

日本国の歴史は、江戸時代から明治時代の夜明けを迎えて、大正、昭和と時代は変わったが、

昭和16年の#大東亜戦争、太平洋戦争、第二次世界大戦を戦い抜き、

ついに昭和20年の非人道的な2つの#原子爆弾を浴びて、敗戦と言う結果で幕を閉じた、

幕を閉じたと同時に、戦勝者の支配が幕を開けたと言い直す必要があるのかも知れない、

マッカーサー率いる占領軍の占領政策、占領作戦の数数の情報を得ている日本人も多いだろう、

日本国の伝統文化の全てを崩壊させ、米国に都合の良いように、将来にわたって継続するように、

変更し改造し、組み直したのは、戦勝国として当然の施策だったとも言えるのだろう。

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問題点は、日本国が国際的に占領から解放され、#独立国家としての道が開けたにも関わらず、

時の日本国の政治経済を動かす連中が、

外国からの支配状態を維持する事を選んだことである、

一般的な国民は、戦後の混乱と貧困から抜け出す事に必死で、経済的な立ち直りは果たしたが、

政治、経済、教育、国家を維持するために必要な部署を、

全て、朝鮮人、中国人、半日日本人によって固められていた事を忘れてしまっていたのだろう、

そして、それは現在の2024年も続いていると言う現実が見え始めてきたのである、

これまでのいきさつを考慮すれば、現在の国家を維持するために必要な部署は、

当然のように、80年前の体制を受け継ぐように、

朝鮮人2世、3世、中国人2世、3世、半日思想を良しとする奴らの2世、3世、

彼らによって受け継がれてきた事は想像に難くないだろう。

・・・・

❖ 少数の#愛国者がいくら頑張っても、日本国らしい日本国を取り戻す事が困難である事は、

ほとんどの#愛国者が実感している事だろう。

日本国に日本人として生まれながら、日本国で起こる事に何の力も持たない、

占領されて奴隷のように狭い世界で生きることを強いられているのに、

其のことを気づかないままで、死んで行き、これからも生きなければならない・・・

何と哀れで悲しい民族であろうか!?

・・・嘆いてばかりでは何も進展しない・・・

本当の日本人のための日本国を取り戻すには、どうすればよいのか?

何から取り掛かればよいのか?

おりしも、国会では#外国人参政権の問題が審議されていると言う、

外国人に政治経済を任せるなどと言う愚策を本当に真剣に考えているのか?

いかに、国家官僚、国政政治家、経済界に外国人のなりすましが多いのかが見える場面である、

ここにきて、

かっての米国の占領政策が完結を迎えようとしている場面に突入したのである、

#植民地・でもない、#奴隷国・でもない、#民主主義国・でもない、それが日本国と言う国、

同時に、#日本国は、#植民地であり、#奴隷国家であり、#民主主義国家でもある、

この微妙な国家を、どのように変えて行くのか、

#自民党・・統一教会(朝鮮宗教)・・信者団体・・財界

#公明党・・創価学会(朝鮮宗教)・・信者団体・・財界

これらの巨大な組織と立ち向かうには、相当の知恵と覚悟が必要であろう、

昨今の政治団体を見ると、

#日本第一党(桜井氏)、#日本保守党(百田・有本氏)には頑張ってほしいものである、

私自身は政治に加担する状況では無いし、年齢でもないので仕方ないが、

この記事を読まれた方は、

現在の政治的な思考を、もう一度見直して欲しいのである。

日本国を立て直し、本来の日本国を取り戻すには、

余りにも問題が多く、余りにも根が深い・・・それでも、日本国を存続させるには、

愛国者が一丸となって当たらなければなるまい。

老心ながら、祈らずにはいられない毎日である。

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By Masanori Hamada

濵田政徳 1944年宮崎県生まれ  最終学歴:大阪市立都島第二工業高校電気科卒業 職業歴:1960年大阪市城東区共同印刷工業所(勤務・夜間高校通学) 1965年大阪市都島区大宝タクシー(有)勤務6年  1970年:宮崎県延岡市電気工事業(営業・設計)勤務10年  宮崎県日向市:プラモデル・駄菓子・子供の店ピノキオ(経営6年) 宮崎県日向市:電気器具販売業(都無線電機商事)12年(経営12年)   兵庫県川西市:電気工事業日向電設工業所 (経営15年) 大阪府高槻市:居酒屋ひゅうが (経営15年)其の他各種の事業を経営 大阪府高槻市:高槻交通(株)勤務16年(兼業) 1998年ネット通販・龍宮市場を展開(HP作成・FX取引・FX取次代理店) 2000年:MetaTrader4プログラム作成販売 2005年:日本トレードシステム研究所設立 2019年:頸椎狭窄解除手術  2020年:腰痛で入院治療  2021年:脳梗塞入院治療 2022年:腰椎狭窄解除手術 2023年:濵田政経システム研究所設立 

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